調査について

高等教育の質の向上や、社会人の学び直し等に対するICT利活用の期待が高まる中、教職員や学生が個人の端末を大学に持ち込み、教育学習に用いるBYOD（Bring Your Own Device）の普及が進みつつあります。BYODの導入により、授業外学習の促進や大学所有のPC端末削減によるコスト削減などの効果が見込めます。その一方で、スマートフォンやタブレット、ノートPCなど多様な端末に対応した学習管理システム（LMS）の導入や大量のトラフィックに対応する無線LANの拡充、セキュリティの確保など課題も山積しています。しかしながら、我が国においては高等教育機関におけるBYODの普及状況やBYODを活用した教育改善に関する網羅的な調査は行われておらず、その実態すら把握されていない状況です。 本調査は、BYODを活用した教育改善の実施状況を明らかにすることを目的とし、全国の高等教育機関（約1,200機関）を対象に調査を実施いたしました。

アンケート調査について

※現在、本アンケートは実施しておりません。

結果報告

注記

本調査は、京都大学、放送大学教育支援センター（旧ICT活用・遠隔教育センター）、旧独立行政法人メディア教育開発センターが平成17年度より実施してきた、eラーニング等のICTを活用した教育の現状把握及びその分析を行う調査を引き継ぐ形で実施しております。

問い合わせ先

大学ICT推進協議会　ICT利活用調査部会
ICT利活用調査部会（担当：重田）
E-mail：ict-survey@axies.jp